早期認知症の専門医　金子満雄の早期認知症予防と治療の外来医院

これから認知症にならないための予防対策と、認知症が始まっても重度認知症には陥らせないための早期対策についてお話します。

これまで「認知症は治らない」といわれてきました。しかし、それはあまりにも進みすぎた重度の認知症を指していたのです。それまでに、軽度・中度の時期が必ず2〜3年はあり、その間に手を打てば、大部分の症例で回復させる可能性が残っているのです。

私たちは多数の早期認知症症例を調査した結果、以下に述べるように、老人性認知症の多くは、「心の生活習慣病」ともいうべき廃用型認知症（以前は何となくアルツハイマー型認知症と呼ばれていたもの）であることを突きとめ、脳の活性化訓練（脳リハビリ）によって認知症の進行を阻止し、また機能を改善させることにも成功しました。他の諸々の疾患と同様、認知症も「早期診断、早期治療が重要である」といえるのです。

 

認知症とは、脳全般に何らかの軽度・広範な障害（外傷、脳血行障害、脳細胞の萎縮などの様々な要因）が加わり、そのために自発性、判断力、意欲などが低下し、社会活動や家庭生活に支障がある状態をいいます。 　

したがって、その重篤度は脳機能（神経心理機能）を測定することなしには、正確に判定することは出来ません。私たちは以下の二つの脳機能テストを併用した簡易二段階方式を用い、これまで見逃されてきた早期軽症レベルの認知症を明確に診断出来るようにしました。

まず最初に、前頭前野機能を測定する最高次機能テスト（かなひろいテストなど）をおこないます。認知症のごく初期にこの機能（機転、発想、注意分配能、計画性等）が低下し始めるので、これに落第点を取るようになります。

二番目に行うのが、大脳の後半部の認知機能、つまり「何を知っていて、何を憶えているか」を測る簡易知能テストです。（ＭＭＳテスト）

認知症の重症度はこのふたつのテストの成績で次のように分類できます。

まず「かなひろいテスト」の成績が年齢不相応の不合格点だと、少なくとも社会活動には適応できない何らかの認知症領域に達していると判断されます。

そこでＭＭＳを測定し、それがまだ正常域の24点以上にある時には、軽度認知症、23〜15点の範囲にある時には中度認知症、14点以下に低下すると重度認知症と判定します。

その臨床症状を簡単に説明すると以下の通りです。

1. 軽度認知症では、老人会などの社会活動の場で一人前の社会人として通用しなくなっていることが分かります。老人会等で集金を頼まれても、機転がきかず、ヘマばかりしてうまくいきません。
   銀行、郵便局などでの出金・入金ができなくなります。
   　 前頭前野機能が低下しているため、意欲がなくなり、何事にも感動しなくなり自発的に生活の計画が立てられなくなります。つまり指示待ち人です。
2. 中度認知症は、家庭活動（炊事、洗濯、掃除、庭仕事等）に支障の出るレベルです。
   脳機能低下は大脳後半部にも及び、時間、場所などの見当識や計算などに問題が起こります。
   家庭では、鍋を焦がしたり、水道の栓をしめ忘れたり、庭の手入れを頼んでも、花の苗も野菜の苗も引き抜いてしまいます。
   5〜7才の児童のレベルに相当します。
3. 重度認知症まで進むと、いよいよ自分の身の回りのことにも支障が出るレベルになります。
   幼児の4歳以下のレベルに相当し、「今が何月か」が分からず、家族構成も理解できなくなります。
   重度の初期では、まだ身の回りのことも一部はできますが、次第にトイレや風呂や食事に介助がいるようになります。 　
   ここまで進行すると回復は難しくなり、もはや介護の方法を考えるしかありません。

　

平成12年4月に始まった介護保険は、主として重い認知症を対象としていますが、介護保険認定の基準はだいたい以下の通りです。（多少地域差があります）
早期治療の効果を最も望める軽度認知症が対象とならない事が残念です。

要支援	中度認知症の初期（ＭＭＳ21点〜）
要介護1	中度認知症（ＭＭＳ18〜20点）
要介護2	中度認知症（ＭＭＳ15〜17点）
要介護3	重度認知症

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■項目

1. はじめに　―　認知症の定義と重症度分類
2. 発症の頻度と原因
3. 地域で行う予防と治療
4. 最後に